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ソフトウェアとソーシャルメディアの巨人の新しい波は、
中国が自身のインターネットを
もつのを助けるか?


青山貞一冒頭解説

 独立系メディア E-wave Tokyo 2021年7月7日

 
ソフトウェアとソーシャルメディアの巨人の新しい波は、中国が自身のインターネットを所有するのを助けるか? Op-ed RT

みなさま

青山貞一・池田こみちです。

 池田が総合プロデュースした「中国を読み解く」対談(日英6本)は、今の中国を知るうえで非常に有益なものと思います。ぜひお読みください。

 さて7月7日の独立系メディア E-wave Tokyoの次の記事はロシアRTに度々投稿しているフリージャーナリスト(英国オックスフォード大卒で政治、外交と社会、技術の間の諸問題を書いている)トム・ハウディー氏によるものです。内容は米国に迫る中国のソフトウェアとソーシャルメディアネットワーク関連のベンチャー企業、研究開発型企業が、今後どこに向かうのかについてであり、大変興味深いものです。

 周知のように、米国はマイクロソフト、アップル、フェイスブック、グーグル(youtubeはその一部)、アマゾンなど、パソコンソフト。ソーシャルメディアアプリ、ネットワーク商業で、世界を席巻、独占しており、EUはじめ多く国から独占禁止法などでの訴訟を抱えています。
 
 それに対し、米国企業に肉薄するソフトやその上を行くG5のハードを一から研究開発し、当初国内、その後、TikTokのように世界で使われるソフト開発企業を、米国はいやがらせ、濡れ衣的に叩いており米国での使用を禁止する暴挙に出ています。

 青山は大学(大学院)の教え子で日本企業に就職した若者から、中国に行く際、TikTokやウィーチャット、またQRコード(これは愛知県の企業が最初に開発)、百度地図とそのナビ機能などについて事前にレクチャーを受けるなかで、それらの存在を知ってました。日本とは違い、あれよあれという間に、ミニGAFAに類する企業群がソフト、それも中国国内で数臆人が先行使用しているアプリを聞いていました。

 ちなみに、QRコードは何と日本製ですが、中国社会では人々や企業、行政が頻繁に使っており、西安のある茶房レストランでは、QRコードで店の総合メニューをつくっており、それを知らなかった私達は結果的に「損」をしてしまいました。

 一方、百度地図や百度百科は、グーグル地図やWikipedia(Wikimedia)の中国版ですが、帰国後ホームページを作成する際、大変お世話になりました。こと中国に関しては、遥かにWikipedia、Wikimediaを超えており、AIを使った翻訳システムの存在と相まって素晴らしいパフォーマンスをあげています。

 このように中国企業は、米国政府から外交、商取引同様、すさまじい嫌がらせ、濡れ衣的な攻撃があるにもかかわらず、「G5」がそうだっであったように米国からの攻撃や嫌がらせをバネに、またものともせず、高機能で廉価なアプリソフト、OS、G5ハードなどの開発を進めており、すでに近い将来米国に並び追い越すところにあります。

 さて本稿では、その中国のソーシャルメディア分野の企業が、TikTok(短い動画SNSソフト)やWeCat(Lineとは別のチャットソフト)などを超え、全世界を対象としたGAHAを超えるSNS支援ソフトを研究開発しています。

 とかく米国が政治、外交でイランなど敵国への接続拒否や遅延的いやがらせをとるインターネットそのものの、代替的な世界規模のネットワーク、すなわち米国防総省が軍事目的と盗聴目的ではじめたとされるインターネットに代わる第二のインターネットシステムの構築を目指していおり、それらについて筆者はつぶさに書いています。


◆TikTok等で世界的に有名な中国アプリソフトの
 知の巨人、その向かう先は?

①ソフトウェアとソーシャルメディアの巨人の 新しい波は、中国が自身のインターネット  をもつのを助けるか? 翻訳:青山貞一
  トム・フォウディ著、Op-ed RT 2021年7月2日
http://eritokyo.jp/independent/ChinawillhasGreatMedian-ao111f.htm


②Will a new wave of software & social media giants help China own the internet?
  Tom Fowdy Op-ed RT  
https://www.rt.com/op-ed/528221-software-giants-china-us/