エントランスへはここをクリック   


一人当たりGDPと雇用の伸び率で見た
世界300都市経済圏ランク

(日本・韓国)

青山貞一 Teiichi Aoyama
池田こみち Komichi Ikeda
掲載月日2018年7月28日  
独立系メディア E-wave Tokyo  無断転載禁

関連スレッド< 経済 国際 世界ランク

<世界300都市経済圏ランクメニュー>
 序論  日本・韓国  中国  中国系 東南・南アジア  西アジア・中東
 西欧・アフリカ  東欧・北欧・ロシア  米国  カナダ・中南米  G7諸国 
 1−300 1−50 51−100 101−150 151−200 201−250 251−300
<世界300都市経済圏ランクマップ> 総合・一人当たりGDP・雇用 

日本・韓国
オリジナル出典:米国ブルッキングス研究所

 ここではアジアの日本と韓国の大都市圏について、調査結果(総合、2000年〜2014年)を見てみます。
 

出典ブルッキングス研究所(米国)https://www.brookings.edu/research/global-metro-monitor/

 以下は日本、韓国の拡大図です。


出典ブルッキングス研究所(米国)

<世界300都市経済圏ランクマップ> 総合・一人当たりGDP・雇用


◆日本の大都市圏

 以下は日本の主要大都市圏の結果です。残念ながら、すべてが停滞か下降の赤色グループです。

 日本の大都市圏の大きな特徴は、2008年9月のいわゆるリーマンショック以降、激しい雇用の落ち込みがあり、一人当たりGDPも落ち込みとなり、なかなかその影響を克服しきれていないことにあります。とりわけ、雇用の落ち込みは、世界300都市圏のいずれより大きなことも判明しました。

 また一人当たりのGDPが上がっている割には雇用が少ない点も指摘できます。さらに一人当たりのGDPが上がっていても勤労者の所得が増えていないのは、企業が税引き後利益を内部留保とし、勤労者の所得に再分配していないことにあります。

 ●、すなわち一人当り購買力平価の大きさは、東京は世界都市圏で最大規模です。東京の●の大きさは、米国のニューヨーク大都市圏に比肩しており、物価が世界規模で高く、生活がしずらいことを意味しています。また、これは東京が日本の他の都市圏との対比で世界一一極集中化していることが見て取れます。

日本 東京大都市圏(212位/300) 



日本 北九州・福岡大都市圏(246位/300)



日本 鹿児島都市圏(260位/260)



日本 名古屋都市圏(264位/300)



日本 熊本都市圏(267位/300)



日本 浜松都市圏都市圏(272位/300)



日本 静岡都市圏(273位/300)



日本 岡山都市圏(276位/300)



日本 大阪神戸大都市圏(281位/300)



日本 広島都市圏(288位/300)



日本 札幌都市圏(289位/300)



日本新潟都市圏(290位/300)



日本 仙台都市圏(293位/300)



 次はお隣の韓国の大都市圏です。

韓国主要都市圏

 韓国の特徴は2008年9月のいわゆるリーマンショックの影響を日本ほど受けていないことがあげられます。また雇用の増加と一人当たりGDPがともに増加しています。


韓国 ソウル市・仁川都市圏(91位/300)



韓国 大田都市圏(93位/300)



韓国 光州都市圏(94位/300)



韓国 釜山市・ウルサン大都市圏(119位/300)



韓国 大邱都市圏(125位/300)


 以上、日本と韓国の順位を見てきましたが、おおよそ以下のことが言えます。すなわち、2000年から2014年の14年間で成長が著しいアジア諸国にあって韓国はその一員でしたが、日本は東京が4位グループにあるだけで、福岡・北九州大都市圏など他は最下位グループと停滞していたことが分かります。

 <アジア地域都市圏の分布>

   1位から 60位  中国、マカオ、香港、東南アジア、インド、中東
  61位から120位  
韓国、台湾、東南アジア、インド、トルコ
 121位から180位  該当なし
 181位から240位  日本
 241位から300位  
日本


 
青山貞一コメント(初出フェイスブック)




つづく  中国へ

<世界300都市経済圏ランクメニュー>
 序論  日本・韓国  中国  中国系 東南・南アジア  西アジア・中東
 西欧・アフリカ  東欧・北欧  米国  カナダ・中南米  G7諸国 
 1−300 1−50 51−100 101−150 151−200 201−250 251−300
<世界300都市経済圏ランクマップ> 総合・一人当たりGDP・雇用