リテラシーと コミュニケーション 情報化社会と協律 佐藤清文 Seibun Satow ２００７年２月２８日 無断転載禁 本連載の著作者人格権及び著作権（財産権）は すべて執筆者である佐藤清文氏にあります。 |
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「人間とは克服されるべき何ものかである フリードリヒ・ニーチェ 第一章 情報化社会とリテラシー サダム・フセイン元大統領の処刑の一部始終がウェブ上に流出したとき、それはこの戦争が新たな時代に属していることを端的に物語っている。 イラクで行われている戦闘の模様がすぐにユーチューブなどの動画共有サイトにアップロードされ、時には、生中継さえされている。 第二次世界大戦はラジオ、ベトナム戦争は地上波テレビ、湾岸戦争及びアフガン戦争は衛星放送が銃後に戦況を伝えている。しかし、イラク戦争は史上初のネット戦争である。 一九九〇年代に入り、インターネットが世界中に普及していったが、コフィ・アナン前国連事務総長が「内戦状態」と断言した戦争までは、戦争報道の中心的映像メディアとは見なされていない。 各国政府はテレビに対する情報操作のノウハウを蓄積している。たんに強圧的に規制するのではなく、利用する。記者を現場の兵士と寝起きを共にさせれば、彼らに同情的な報道をしてくれるだろうとペンタゴンは目論み、事実、そうなっている。 けれども、インターネットについてはそれがまだ確立できてはいない。しかも、ユーチューブに動画を投稿しているのは兵士自身である。彼らはデジタル・カメラや携帯電話を使って、参加している戦闘の様子を撮影しているが、その目的は厭戦気分を紛らわすためでも、反戦運動に賛同しているためでもない。それは故郷にいる家族や友人に今の自分の姿を見せるためであり、動画のブログである。開戦前夜にネットを通じて呼びかけられた非戦運動とも違う。 九・一一の報復として始まった頃のアフガニスタンでの戦争を取材するために、ジャーナリストは、デジタル・カメラで撮影した動画や画像をノート・パソコンに取りこみ、圧縮して、衛星電話のインマルサット衛星端末を用いてテレビ局に送っている。これは、手間の点でも、費用の点でも、業界人でなければ困難である。それと比べると、わずか数年であるにもかかわらず、隔世の感がある。 けれども、他愛もないポートレートであったとしても、映像にはさまざまなものが映し出されており、敵側にとって重要な情報源となりうる。十五年戦争を通して、日本の軍部は戦地からの兵士の手紙を一通一通検閲していたが、ネット上で公開される映像は膨大であり、検索機能を使って調べたところで、完全に規制することは不可能である。 このように、イラク戦争は過去の戦争と決定的に異っている。現代社会はしばしば情報化社会やICT（Information and
Communication Technology）社会と呼ばれる。 オンラインから入手できる動画を加工するのはさほど難しくはない。ウェブ上で公開されている映像は、そのため、何らかの意図に従って編集されているのではないかと留保をつけて視聴しなくてはならない。ネットにアクセスするには、批判的に真偽を検討する能力がかつて以上に必要とされる。 つい最近、それが再確認される出来事が起きている。二〇〇七年一月、米バーモント州のミドルベリー大学(Middlebury College)は、レポートやテストではウィキペディアからの引用は認めないとする措置を決定している。 同大学で日本史を担当するニール・ウォーターズ教授(Prof. Neil L. Waters)は、二〇〇六年一二月に実施した学期末テストで複数の学生が共通の間違いを犯すことに不審を抱く。と言うのも、数人が島原の乱をイエズス会が支援したと答案に記していたからである。同教授が調べてみると、それは英語版ウィキペディアの「島原の乱」の項目に依拠していたと判明する。 ウィキペディアを利用して答案を書いたと思われるケースは以前からあったが、今回、同大学の史学部は、学生と言えども、依拠する情報源の信憑性に責任を持つべきであると問題視する。ウィキペディアを情報ソースの一つではなく、丸呑みしてしまう学生が少なからずいるため、思い切って引用禁止学生に通達している。 この一件で問われているのはリテラシーの能力である。情報源を一つにせず、複数にあたり、照らし合わせて、その真偽を判断するというのは学問研究に限らず、ジャーナリズムであろうと、議会の質疑応答であろうと、不可欠な過程である。 デジタル技術の登場時にはデジタル・デバイドが問題となっていたが、今日ではそれがリテラシーに取って代わっている。検閲・自粛・捏造が頻発する日本ではともかく、産業化した出版・放送媒体であれば、それぞれにメディア特性と編集権があり、受け手は信憑性にある程度の信頼を抱ける。 ユルゲン・ハーバーマスは、『公共性の構造転換』において、公共性をコミュニケーションから捉えたが、それにはリテラシーも欠かせない。リテラシーが伴わなければ、コミュニケーションの拡充は困難である。現代社会は、テオドール・W・アドルノが指摘しているように、「大道徳（マグナ・モラリア）」ではなく、「小道徳(ミニマ・モラリア)」の時代である。 リテラシーの基準は時代的・社会的状況によって決定される。国民国家体制の世界化により、少数言語の抹殺を伴いながら、識字率は量的に向上している。近代以前の識字率を調べる際に、自分の名前の読み書きができるかを尺度にしているが、公教育の制度化は初等教育程度の3R’sまで識字率の基準に押し上げ、さらに、現代では出版物の読解力という技術的な能力もその定義に含まれている。先進国では、リテラシーの量的拡大の段階に代わり、質的向上へと移行している。 昨今、リテラシーは、全般的に、意味の読解力を指すとして用いられている。「情報リテラシー」、「メディア・リテラシー」、「科学リテラシー」、「インターネット・リテラシー」、「リサーチ・リテラシー」、「健康リテラシー」、「金融リテラシー」など現代社会における必須のリテラシーは増える一方である。 一九八九年に出版された『すべてのアメリカ人のための科学(Science for All Americans)』のイントロダクションにおいて「科学リテラシー」は次のように定義されている。 科学リテラシー──自然科学や社会科学、ならびに数学とテクノロジーを含包するもの──には多くの事実があるが、それらとして次のような点が挙げられる。自然界になれ親しみ、その統一性を尊重すること。相互に左右される数学、テクノロジーおよび科学における重要な諸方法に気がつくこと。科学の鍵となる概念・原理を理解すること。科学的な思考法のための能力があること。科学、数学やテクノロジーが人間の営みであり、それに伴う強みと限界が何であるかを知っていること。個人的・社会的目的のために科学的な知識・思考法を使えること。 健康情報を裏付けているのが科学なのか似非科学なのかを見分けるというのは、こうした科学リテラシーの一例である。 このようにリテラシーはたんなる読み書きの能力でもなければ、暗記したことを思い出して答案を生める能力でもない。事象から意味をどれだけ読み取ることができるかという本質的な認識力にほかならない。 リテラシーは「社会と教育」の問題と密接に結びついており、それをろくに論じない世界でも最もお粗末な反動的な教育改革を行った日本は別としても、コミュニケーションと並んで、最優先的な教育課題である。 インターネットに象徴されるネットワーク電子機器の普及し、膨大な情報が氾濫しているため、人々は全体像が把握できずに、それに惑わされたり、振り回されたりして自分を見失うと同時に、不明瞭さを忌避し、自分の興味や意見。欲望を強化するものにのみ没入して、排他的・攻撃的・自尊的・刹那的な態度に陥るっている。したり顔でこう情報化社会の影の部分を憂いても、日本の政財界やメディアはリテラシーの重要さにほとんど言及しない姿を見ると、その向上が不可欠であるのは間違いない。 リテラシー基準の変遷の歴史が明らかにしているように、リテラシーは社会の変化に応じているとすれば、求められるべきは固定的な尺度ではもはやない。情報化社会は変化が激しく、予測もつかない。これだけのことが出来れば十分という量的基準を示すことは困難である。 第二章 協律へ向けて 情報化社会は突如として出現したわけではない。それは、その前の社会の支配的な様式を引き継いで、発展している。インターネットが一般に浸透する前、同時代的に、その社会は「消費社会」と呼ばれていたが、今の社会は、さまざまな転換を含みながら、それに立脚している。 需要が供給を生み出すのか、あるいは供給が需要を刺激するのかいずれにせよ、資本主義は欲求や欲望に支えられた消費を重要な動因としている。そうした消費の動向はその社会の資本主義的発達段階を示す一つの指標となる。アブラハム・H・マズロー（Abraham Harold Maslow）の欲求の分類に基づく自己実現理論は、消費から見た社会の発達段階を把握するのに、有効であろう。通俗的に理解され、ビジネス書あたりに利用されがちなマズロー理論であるが、資本主義の発展における欲望の社会的変容を考えるには、示唆的な階層説を提供してくれる。 マズローは欲求を「欠乏欲求（Deficiency needs）」と「成長欲求(Growth needs)」に大別する。さらに、前者は「生理的欲求（Physiological needs）」・「安全欲求(Safety needs)」・「愛情・所属・社会的欲求(Love/Belonging/Social needs)」・「尊敬欲求(Esteem needs)」・「認知欲求(Cognitive needs)」・「審美的欲求(Aesthetic needs)」の六段階、後者は「自己実現(Self-actualization)」・「自己超越(Self-transcendence)」の二段階にそれぞれ分類される。初期の二段階は別としても、欠乏欲求が他律的であるとすれば、成長欲求は自律的である。 これらは、下位の欲求が充足されると、上位の階層へ移行するという関係にある。食うや食わずの生活から脱却できると、安心して住める環境を求め、その後に、自分がある共同体に属した人並みの暮らしをしていると感じたら、周囲から認められる人になりたいと願い、それが叶ったと思えば、自分らしい生き方を捜し求めていく。それはまるで教養小説のストーリーである。 世界は均質的に発展しているわけではない。しかし、日本を例にして考えて見ると、この過程は戦後の軌跡と重なり合う。焼け農原にバラックと闇市が広がる時代は生理的欲求が中心的だったし、占領終了から六〇年安保までは安全の欲求、三種の神器が象徴する高度経済成長期には所属の欲求、先進国入りし、世界第二位に経済大国となった頃は尊敬欲求に先導されている。 消費動向における決定的な転換が一九八〇年代に起きる。バブル経済を境に、欠乏欲求から成長欲求へとそのあり方が移り変わっている。この一〇年間は「高度消費社会」と呼ばれていたが、その消費をもたらしていた欲求は前半が審美的欲求であったのに対し、後半は自己実現の欲求である。表面的には、両者は似ているけれども、前者が他律的であるとすれば、後者は自律的であり、根本的に異なっている。 それは糸井重里による西武関連の二つの有名なコピーを比較してみると、明瞭になる。一九八三年のコピーは「おいしい生活。」であるが、価値基準は他律的、すなわち社会の側にあり、欠乏欲求に含まれる審美的欲求である。 実際、この間に広告のメッセージも商品の宣伝から、提案へと変わっている。この商品がどれだけ優れているものであるかとか、人並みの生活にはこれが欠かせないとかなどとテレビのCMはもう訴えない。この商品を購入すれば、生活がどのようによくなるかとか、これは、実は、こういう使い方もあるとかといった具合に消費者に問いかける。この移り変わりは支配的欲求が同一・類似志向の欠乏型から個性的・多様的な成長型へとシフトしたことを意味している。 この潮流は、一九九〇年代に入ると、より顕著となる。消費者は大量生産大量消費に基づく商品を党派的に買うのではなく、多品種少生産の商品から好みに合うものを選ぶのを億劫に思わなくなっている。「他の人が何と言おうと、欲しいのはこれ」というわけだ。それは量から質への欲求の関心の転換でもある。 インターネットに代表される新たなコミュニケーションの普及はこの自己実現の欲求を加速させる。自己実現を充足するのに、他人とは違う自己を表現しようと、より小さい方向へと向かっていく。森毅が分析している通り、アクセサリーのような小さな自己表現が主流となる。消費がそうした質的な満足を求める自己実現の欲求を満たすように行われるため、今まで売れていた商品が見向きもされなくなってしまう現象が起こり、企業や担当者は頭を抱えている。 その好例が雑誌の不振だろう。最近、書籍の販売が復活してきたのに、雑誌が売れなくなったという新聞記事が掲載されている。二〇〇七年二月一日付『朝日新聞』によると、この一〇年間で雑誌の発行部数が軒並み落ちこんでいる。それは少子化だけでは説明がつかない。〇六年の推定販売額は約一兆二二〇〇億円だが、〇五年度と比べて、それは四・四％減であり、九年連続の減少である。 しかし、自己実現の欲求は、アメリカの単独行動主義が教えてくれるように、アポリアに直面してしまう。強迫観念的に自己実現に囚われ、あるべき自分自身へと自らを押しこめようとする。自律たらんとするあまり、他者を拒絶し、自己実現にもがき続ける。自分だけで自分自身たろうとするとき、人は「死に至る病」（ゼーレン・キルケゴール）へと陥るものである。 中東で日本赤軍と行動を共にした映画監督足立正生は、二〇〇七年二月二日付『朝日新聞夕刊』のインタビューで、次のように答えている。 日本に戻って、若者たちが僕らとは逆のしんどさを抱えていると感じた。枠を破るのではなく、なんとか収まろうともがく。皆が同じ問題に直面してれば連帯もできるが、今は個別にパッケージされてしまっている。まさに幽閉者。そんな若者たちと一緒に考える映画を作りたかった。 自己実現の欲求の社会には、それ以前と違ったコミュニケーションの様式が必要となる。共通の基盤に立脚し、それに沿った他律的なコミュニケーションだけでは不十分であり、自律的なコミュニケーションの技術をもって臨むべきだろう。ところが、コミュニケーション自体を他律と素朴にも見なしてしまい、「自己主張」と信じられている独善的な自己絶対化に終始してしまいかねない。また、デジタル技術はうまく使いこなせても、フェース・トゥ・フェースのコミュニケーション能力が脆弱になるというアンバランスな人も少なくない。自律にしても、他律にしても、どちらも不可欠であって、それを組み合わせ、新しい時代にふさわしい道徳律を生み出さなければならない。 こうした状況から脱却するために、さらなる成長欲求へと発展していかざるをえない。将来的な消費は、マズローに従うならば、「自己超越（Self-transcendence）」を目指すことになろう。 けれども、これをスピリチュアリズムや神秘主義と結び付けるべきではない。ICT社会の別称の一つとして「ユビキタス社会」がある。「ユビキタス（ubiquitous)」は、キリスト教神学の内在＝超越における「内在（immanence）」に由来している。超越もこのユビキタスを踏まえた概念として理解するのが賢明である。 超越は、情報化社会の要件を考慮するなら、協同的なものへの志向である。ウィキペディアの記述内容の間違いを見つけようとせず、それを信じこんでしまうというのは、ICT社会におけるオープン・アーキテクチャの原則──「みんなで作り、みんなで直す」──を踏まえていない。大部分の欠乏欲求は他律的であり、自己実現の欲求は自律的であるとすれば、自己超越は「協律(conomy)」と言えよう。それは「他律（heteronomy）」＝「自律(autonomy)」の拮抗を弁証的な統合である。 自己超越の欲求による消費の兆候はすでに現われている。ユニバーサル・デザインや環境負荷の少ない商品の使用・購買はクールであり、動機はどうあれアカデミー賞の受賞式にハリウッド・スターがエコカーで乗りつけるように、徐々に、トレンドとなっていくだろう。持続可能な社会へ寄与したいという思いは自己超越の欲求の表象であり、それは協律へとつながっている。 ICT社会の公共性はこの協律にほかならない。それは自分を抑えることでも、背伸びをすることでもない。自己をより成長させていこうとする意欲に基づく協同学習の道徳律である。「教わる」から「学ぶ」、さらに「協同で学ぶ」へと成長したわけだが、リテラシーやコミュニケーションが伴っていなければ、他律へと舞い戻ってしまう。協律は多様さと異質さ、個性が尊重されながらも、ユニバーサルな社会の規範である。それへ向けて、より向上していくリテラシーとコミュニケーションを学ぶことが求められている。
参考文献 森毅、『ぼちぼちいこか』、実業之日本社、一九九八年 坂村健、『ユビキタス・コンピュータ革命』、角川oneテーマ21、二〇〇二年 佐藤学、『改訂版教育の方法』、放送大学教育振興会、二〇〇四年 柏倉康夫＝林敏彦＝天川晃、『情報と社会』、放送大学教育振興会、二〇〇六年 ゼーレン・キルケゴール、『死に至る病』、斎藤信治訳、岩波文庫、一九五七年 テオドール・W・アドルノ、『ミニマ・モラリア』、三光長治訳、法政大学出版局、一九七九年 ユルゲン・ハーバーマス、『公共性の構造転換 第二版』、細谷貞雄他訳、未来社、一九九四年 エドワード・W・サイード、『増補版イスラム報道』、浅井信雄他訳、みすず書房、二〇〇三年 アブラハム・H・マズロー、『人間性の心理学―モチベーションとパーソナリティ』、 小口忠彦訳、産業能率大学出版、一九八七年 アブラハム・H・マズロー、『完全なる経営』、金井壽宏他訳、日本経済新聞社、二〇〇一年 エドワード・ホフマン、『真実の人間―アブラハム・マスローの生涯』、上田吉一訳、誠信書房、一九九五年 エドワード・ホフマン編、『マスローの人間論―未来に贈る人間主義心理学者のエッセイ』、上田吉一他訳、ナカニシヤ出版、二〇〇二年 Project2061, “SFAA” http://www.project2061.org/publications/sfaa/online/sfaatoc.htm The Maslow Nidus, ”Maslow org“ Anna Marie Cox, “The YouTube War”, Time, Jul. 19, 2006 http://www.time.com/time/nation/article/0,8599,1216501,00.html Noam Cohen, “A History Department Bans Citing Wikipedia as a Research Source”, New York Times, Feb. 21, 2007 DVD『エンカルタ綜合大百科2006』、マイクロソフト社、二〇〇六年 |