◆人口１０万都市を想定しての計画
単純計算として人口が３万世帯（１世帯３人として９万人）のまちの場合、民生用のピーク電気消費量は、
３００００世帯×３ＫＷｐ／ｈ＝９０ＫＷｐ／ｈ となる。
上記はピークであり、一般家庭（３人〜４人）では、平均はその半分以下となるはずである。
これに商業・業務（工業はなし）、役所、学校などの公共施設が加わるとおおよそ 1２０〜１３０ＭＷｐ／ｈ が必要となると思われる。
一方、供給設備のピーク容量は、
風力標準タービン ３ＭＫＷｐ／ｈ×２０基 ＝ ６０ＭＷｐ／ｈ
風力垂直タービン １５ＭＷｐ／ｈ × ３基 ＝ ４５ＭＷｐ／ｈ
太陽光 ２０ＭＷｐ／ｈ × １基 ＝ ２０ＭＷｐ／ｈ
合計 ＝ １２５ＭＷｐ／ｈ
であり、おそらくまかなえることが分かる。
風力、太陽光の場合、オプションによる増設タービンや増設モジュールは、初期投資の場合よりはるかに格安となる。
仮に上記の計画で１５万人をまかなえれば、石炭、石油の場合に比べ燃料代は不要であり中長期的には燃料費が高騰する石油火力や事故時に中長期的にみて過酷なリスクと損害賠償、廃炉などに費やす原発に比べれば、再生可能エネルギーは十分競争力をもつものと考える。
シムシティではすでに波力発電がシムシティに含まれているが、今後、地熱発電などが加われば、再生可能エネルギー利用はさらに有望となるだろう。
実際に１５か所でまちづくりをした経験からすると、火力系の発電は大気汚染を風下地域にもたらし、さらに発電所撤去後も土壌汚染をもたらす。これらへの対応は、きわめて費用と時間がかかる。原発は、１０万人程度の規模のまちづくりには、はじめからなじまない。また万一事故が起きれば、まち全体ＰＡＺ（原発から５−１０ｋｍ）からＵＰＺ（原発から３０ｋｍ圏内）に含まれることとなり、放射線の影響、放射能の影響が看過できなくなる。
◆１０人規模の再生可能エネルギーによるまちづくり実例
２０１４年６月２４日現在
◆クラウドサーバー名：大洋州２
土地名：プレイサー・ヴィスタ
地形： 平原地域、一部岩山あり
経営 ４,９２０,４５２シムミリオン
人口 １０１,６５５人 |
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このまちづくりにおけるエネルギー政策の基調は当初、風力＋太陽光など再生可能エネルギーの活用ではじめた。もちろん、再生可能エネルギー関連経費は、すべて自治体による自主投資によるものである。
人口が５万人を超えた段階で、エネルギー源を一旦石油火力の低汚染用に変更したところ、大気汚染の影響、被害が多くでた。その結果として医療系の関連費用の負担が大きくなった。病院、診療所系への設備投資である。
その後、再度、再生可能エネルギー系に全面的に切り替えることにした。土地利用、都市構造を含めた復旧、復興となったが、何とか成功し、その後人口１０万規模の都市をすべて風力発電と太陽光発電でまかなうまちづくりとなった。
現在、２０基の風車、３基の垂直タービン、それに１基のメガソーラーで約１０万人規模の人口の都市をまかなっている。土地利用的にバランスは取れているが当初の低層住宅は中高層のビルに変わってきている。
このまちは工業がほとんどなく、住宅と一部商業、業務であるので、電力供給容量は１２５MWで十分まかなえているが、商業、業務が盛んで工業まであると、２００MW以上ないと電力が不足することになる。
まち全体としてはゆったりとしている。経営的には数字にあるように、５００万シムミリオン近くときわめて順調である。この人口規模でこの蓄積があればよほどのことがあっても、持続可能な運営が可能となる。犯罪、疾病はそれほど問題ないが、一時期使っていた化石燃料発電の後遺症で呼吸器疾患の人々が病院に通っている。
他の都市とは、高速道路及び列車でつながっている。
大洋州（オーストラリア） プレイサー・ヴィスタ の全景
右下に再生可能エネルギーファームがある
再生可能エネルギーファーム
再生可能エネルギーファームのウインドファーム
再生可能エネルギーファームのメガソーラー
送電線に電気を送る変電システムと建屋
右下に最大供給電力量がリアルタイムで示される。１１４．５KWｈとなっている！
余っている場合は他の自治体に売れる！
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つづく |