エントランスへはここをクリック   

独立系メディア「今日のコラム」論説


地獄絵図と化すイラク

〜米国及び戦争支持国の責任重大〜


青山貞一
 aoyama@eritokyo.jp

掲載日:2006.9.23


青山貞一ブログバージョン

 現在、東京外語大学大学院の教授となっている酒井啓子さんが、アジア経済研究所地域研究センターに参与として在職された数年前、米英がひとたびイラクに踏み込めば、やがて宗教や部族対立で内戦状態に発展すると述べたことがある。 まさに、今のイラクはその意味で「地獄絵図と化している」といっても過言でない。

 イラク戦争以降、イラクで死んだひとびとの数をカウントしているイラク・ボディーアカウントhttp://www.iraqbodycount.net/)がある。それによれば、現時点(2006.9.22)での死亡者数は推定で最大48,046人、最低でも43,269人に及んでいるという。

 死亡者には兵士だけでなく、幼児、子供、お年寄り、病人など一般市民も含まれている。さらに、米国兵士などイラク人以外の諸外国から派兵された兵士らもすでに5、000人以上が死んでいると言うのだ。
 
 そんななか、ごく最近、以下の記事が公表された。

 国連イラク支援団が20日に発表したイラクの人権状態に関する報告書によると、7月と8月の2ヶ月だけで、民間人の死者数が6600人にのぼっており、5〜6月に比べ13%も増加したというのである。

 とくに首都のバクダッドは治安が最悪となっており、上記の6600人の77%がバクダッドで死んでいるという。

イラク死者6000人超 7〜8月、さらに増加

 【カイロ21日共同】国連イラク支援団(UNAMI)が20日発表したイラクの人権状況に関する報告書によると、7月と8月の2カ月間の民間人死者数が6599人に上り、5?6月の5818人から13%増加したことが分かった。首都バグダッドの治安が最悪で死者数は5106人に上り、全土の77%に相当する。

 報告書は治安悪化に歯止めがかからない現在の状況について「国家の治安機関を管理する中央権力機構の欠如」が原因と指摘。政府に参加する政党も関与する民兵組織が違法行為を続けていると分析しており、米軍のイラク撤退に向けた、自立したイラク政府、治安機関の育成とは程遠い実態が浮き彫りとなった。

 死者数はイラク保健省、法医学施設からの報告に基づき算出した。報告書は7月の死者数が3590人で「空前の死者数」としているが、いつの時点から数えて最大になったのかについては触れていない。


 さらにおぞましいのは、国連イラク支援団による以下のアルジャジーラ日本語記事にある報告の中身だ。

 同支援団の報告書は、イラクでは連日、激しい人権侵害が横行し、自爆、暴力、拷問、虐殺などによって多くの市民が犠牲者となっていることを報じている。

 すなわち、「首都バグダッドにある遺体安置所に運び込まれる遺体には、拷問を受けた生々しいあとがいくつも見られると指摘している。傷あとはさまざまで、化学薬品で皮膚を焼かれてなくなっていたり、背骨や手足の骨を折られたり、目をえぐられたり、歯を抜かれたりなどのほか、強力なドリルやくぎで穴を開けられていた例もあったという。」など、まさに読むに絶えないすさまじいものである。到底、今地球上で起こっていると思えないほどだ。

 報告書は、さらに「拷問は治安当局などの拘置施設で頻繁に行われているほか、当局の殺人部隊や反政府勢力、それに民兵組織が殺害した遺体にもひどい拷問のあとが残っていると指摘している。」

 また報告書は、「女性に対する「名誉犯罪」の急増にも言及し、「『一族の名誉を守る』を口実とした、家族による女性、少女たちへのあるゆる犯罪が行われている。中央、地方を問わず、治安機関はこうした残忍な犯罪を強力に取り締まらねばならない」と訴えている。」そして「イスラム教徒の中には、一族や夫の名誉を傷つけたことを口実に、女性たちを殺す例を大目に見る者たちがいる。」とも報じている。

 当初、自爆テロを含む暴力行為の多くは、イラク人にとっていわば侵略者である米英など外国駐留者に向けられたが、その後、暫定政府が樹立されるに及びイラク人がイラク人を殺害、虐待、拷問するという痛ましいものに大勢が移っている。
 

「イラクでの人権侵害は悪化の一途」 国連支援団報告書が警告
アルジャジーラ

 【アルジャジーラ特約21日】

 「薬品で皮膚を焼かれ、目をえぐられ、強力なドリルを押し付けられたなど、さまざまな拷問を受けた死体が毎日のように見つかっている」――国連イラク支援団(UNAMI)は20日、イラクの人権問題に関する月例報告書を発表、その中で、同国では暴力がまん延し、虐殺など生命を奪う人権侵害が相次ぎ、事態は悪化の一途をたどっている、と強い懸念を表した。

 同報告書は「人権侵害が毎日、驚くほどの割合で発生している」とし、その例として、首都バグダッドにある遺体安置所に運び込まれる遺体には、拷問を受けた生々しいあとがいくつも見られると指摘している。

 傷あとはさまざまで、化学薬品で皮膚を焼かれてなくなっていたり、背骨や手足の骨を折られたり、目をえぐられたり、歯を抜かれたりなどのほか、強力なドリルやくぎで穴を開けられていた例もあったという。

 報告書によると、市民を巻き込んだこうした虐殺や無差別殺人は、テロリスト、台頭する民兵組織、組織犯罪集団の登場などが原因で起きているためで、イラク警察は毎月、こうした拷問あとのある遺体を何百体も収容し続けているという。

 報告書は、拷問は治安当局などの拘置施設で頻繁に行われているほか、当局の殺人部隊や反政府勢力、それに民兵組織が殺害した遺体にもひどい拷問のあとが残っていると指摘している。

 報告書はさらに、こうした人権侵害のまん延がイラク内の結束に悪影響を及ぼしているとした上で、「政府機関はこうした人権侵害を取り締まる能力に欠け、一般市民を守ることができていない。その結果、イラク社会をこれまでになく分裂させる危険をはらみ、同時にイスラム教宗派間の抗争激化を招いている」と分析している。

 また、報告書は女性に対する「名誉犯罪」の急増にも言及し、「『一族の名誉を守る』を口実とした、家族による女性、少女たちへのあるゆる犯罪が行われている。中央、地方を問わず、治安機関はこうした残忍な犯罪を強力に取り締まらねばならない」と訴えている。

 イスラム教徒の中には、一族や夫の名誉を傷つけたを口実に、女性たちを殺す例を大目に見る者たちがいる。

 最後に報告書は、イラクの治安機関がこうした犯罪を取り締まれないため、イラクが「無法化」する危険性が高いと強く警告している。

 UNAMIの7、8月の月例報告書によると、殺害されたイラク市民の人数は7月が3590人、8月が3009人にも達したという。(翻訳・ベリタ通信=志岐隆司)


イラクの拷問「フセイン時代よりひどい」
・国連人権理事会

日経新聞

 【ジュネーブ=市村孝二巳】国連人権理事会で21日、拷問に関して報告したマンフレッド・ノバック氏は同日の記者会見で「現在のイラクで行われる拷問はサダム・フセイン政権下よりもひどい」との見解を明らかにした。

 ノバック氏はオーストリア出身の人権問題などを専門とする法学者。2004年12月から拷問問題に関する国連特別報告者を務めている。今回の報告で同氏はテロリスト集団や民兵組織だけでなく、イラク軍や警察がそれぞれ「拘束した人々に対する過酷な拷問に及び、死に至る場合もある」と指摘した。
 


 これらすさまじい人権侵害に対し、今のイラク国内で対応がどこまで可能であろうか?

 先のアルジャジーラは、次のように述べている。すなわち、「こうした人権侵害のまん延がイラク内の結束に悪影響を及ぼしているとした上で、「政府機関はこうした人権侵害を取り締まる能力に欠け、一般市民を守ることができていない。その結果、イラク社会をこれまでになく分裂させる危険をはらみ、同時にイスラム教宗派間の抗争激化を招いている」と分析している。」と。

 また駐留している多国籍軍も、以下の記事にあるように、大きな流れは撤退(撤兵)にあり、多国籍軍がイラクの治安を維持する能力、気概はなく、他方、中央、地方を問わず治安維持のための体制整備が思うように出来ていないことがある。

イラク南部のジカール州、治安権限を移譲

朝日新聞2006年09月21日

 イラク駐留多国籍軍は21日、同国南部のジカール州の治安権限をイラク政府に移譲した。この夏に陸上自衛隊が撤退したムサンナ州に次ぎ2番目の州単位の権限移譲となった。しかし、国連は20日に発表したイラクの人権報告書で、治安の極度の悪化を指摘しており、米国やイラク政府が描くような治安回復の兆しは見えていない。

 ロイター通信によると、ジカール州に駐留していたイタリア軍(1600人)は今後約2カ月をかけて撤退する。同州は原則的にイラク部隊が治安管理するが、大規模な衝突などがあれば、今後も近郊に駐留を続けるオーストラリア軍や英軍が出動する。

 国連イラク支援団(UNAMI)による20日の報告書は、7〜8月の2カ月間の民間人死者が6599人にのぼり、5〜6月の5818人を大幅に超えたことを指摘。原因の一つとして、「武力の行使に対する中央統制の欠如」を挙げ、民兵や武装組織をイラク部隊が抑制できていない問題を指摘した。


 その結果として今のイラクでは内戦の危機が迫っている。

 以下は国例事務総長によるイラク問題での会議における談話である。「イラクが新憲法を採択したことを評価する一方、同国が内戦状態に陥る「重大な危険」にあると述べた。」

国連事務総長、イラク内戦の危機を指摘
2006.09.19 Web posted at:  12:03  JST- CNN/AP/REUTERS

 国連──アナン国連事務総長は18日、国連総会に合わせて開かれたイラク問題の会議で、イラクが新憲法を採択したことを評価する一方、同国が内戦状態に陥る「重大な危険」にあると述べた。

 アナン事務総長は、イラクのタラバニ大統領も出席した会議で、「現在の孤立状態や暴力沙汰が今後も続いた場合、イラクには国家崩壊の重大な危険があり、全面的な内戦に突入する可能性がある」と述べた。

 事務総長はまた、イラクの指導者らに対し、イスラム教の宗派対立を背景とする殺人事件の対策や、宗教および民族間の相違を解決するよう求めた。

 タラバニ大統領はこれを受けて、イラク政府の治安政策が成果を挙げている兆候があると述べ、バグダッド市内の暴力事件件数が先月著しく減少したことを実例に挙げた。


 以上、酒井啓子さんや放送大学の高橋 和夫助教授が幾度と無く警告したように、 ことさら複雑な様相を呈する宗教・民族構図のイラクでは、すさまじい血で血を洗う内紛となり、さらに現在、内戦の模様を呈してきた。

 その結果、今のイラクでは、毎日、まさに虫けらのように誰に看取られることもなく、犬死にしている。人間ひとりひとりの生命の重さに違いがないはずなのに。

 だとすれば、アフリカやイラクなどで毎日のように先進諸国の侵略行為によってはじまった内乱や部族・民族・宗教対立によって毎日死んでいるひとたちは、まったく浮かばれない。

 ....

 ひるがえって、ブッシュ大統領が単独行動主義と先制攻撃論によりイラクに踏み込んだ最大の理由は、もとより大量破壊兵器がイラクにあり、米国などに向けて発射されようとしていること、それが使われるまえに、 米国はイラクを叩く、と言うものであった。日本でもどこかで聞いたせりふである(苦笑)。

 イラクでは、9.11で直接的に死亡した数の10倍近くのひとびとがすでに無くなっており、ここ数ヶ月は毎月単位で、9.11で無くなった人々に相当するイラク市民が亡くなっていることになる。
 
 ブッシュ大統領のイラク大量破壊兵器説に対し、欧州はじめロシア、中国などは証拠もないままフセイン統治下のイラクとはいえ、国家主権を無視し、圧倒的な軍事力で他国に踏み込むことに反対した。にもかかわらず、米国はそれらの制止を振り切り、一方的にイラクに戦争をしかけた。大量破壊兵器そのものといる巡航ミサイルを多数イラク国内に打ち込んだ。

 また米英軍は、くだんの劣化ウラン弾を、数えきれないほどイラクの地に打ち込んだ。それはイラクの一般市民に著しい影響、被害をもたらすだけでなく、自分たち、すなわち米英の兵士に取り返しがつかない健康影響を与え続けている。

 結局、米国政府、CIA、シンクタンクなどの調査では、米国がイラクに踏み込む決定的な要因としてきた大量破壊兵器はどこにも見つからなかった。

 にもかかわらず、バクダッドはじめイラクの主要都市は壊滅的な影響を受け、都市の基盤もことごとく破壊された。多数のひとびとが連日犬死している。

 こんな馬鹿げたことがあって良いのだろうか? フセインだけにすべての根源をなすりつけ、言いたい放題、やりたい放題でまったく結果責任も取らないブッシュ大統領やそれに諸手をあげ賛成、支持した小泉首相は、「東京裁判」的に言えば、まさにA級戦犯ではなかろうか!

 勝てば官軍と言う言葉があるが、決して米国はこのトンデモ・イラク戦争に勝利などしていない。また小泉首相や安倍次期総理らは、日本政府はこのインチキ戦争から何ら教訓を学んでいるとも思えない。

 同様に、戦争直前、朝日新聞社までがこの戦争はやむなしと言う社説を掲載したが、日本の大メディアは上記の事実をまともに伝えようとしないばかりか、自分たちの結果責任について何ら認めもせず、読者やイラク国民に謝罪すらしていない。

 案の定、このイラク戦争は、ベトナム戦争同様、イラクにはもとより、米国にも大きな禍根を残しているのだ。理不尽でまったく正当性もない、石油収奪を目途とした新植民地主義は、若い多くの米国兵士を犬死にさせてしまったのである。

 私たち日本人は米国に追随することで多くの利益を得てきたとしても、その米国が中東や南米、カリブ海などでしていることをもっと直視しなければならない。

 ....

 今、米国や欧州では、9.11のWTCツィンビル崩壊がアラブ人によるテロではなく、米国政府の自作自演ではないかという疑惑が一段と大きくなっている。それを推理した本がバカ売れしていというのだ。

 真意の程は依然として闇の中にある。しかし、ペンタゴンに突入した飛行機の残骸がないこと、WTCで3回の大振動(爆発)が多くのひとに目撃されていること、ユダヤ系ビジネスマンが当日休んでいたこと、CIA副長官でこの問題にもっとも造詣が深かったオニール氏がWTCのなかで死んでいること、さらにWTC崩壊後、政府がさっさと瓦礫(いわば証拠)をステッテン島に持ち去ったことなど、など、多くの疑惑があることも事実だ。

 そもそも米国政府自身、まともな調査委員会を設置していないこともおかしい。

 
9・11から5年 強まる陰謀説

日刊ゲンダイ 掲載:2006年9月13日

▼ 3人に1人はブッシュを信じず ▼

 アメリカを襲った「9・11テロ」から丸5年になるが、米国で日増しに強まっているのが「ブッシュ政権が仕組んだ陰謀」説だ。米上院が正式に「イラクの大量破壊兵器の存在」を否定し、「フセイン政権とアルカイダは無関係」と報告書を発表したことも拍車をかけている。

 先週8日付のワシントン・ポストは陰謀説を特集。それによると、ある大学が実施した世論調査では、「36%の人が米政府はテロに手を貸したか、もしくは意図的に何も対策を講じなかった」と疑っている。3人に1人が、米政府の発表を信じていないのだからすごいことだ。陰謀説を紹介した本は口コミだけで10万部以上売れているという。

 陰謀説の大きな根拠となっているのはビデオ映像だ。2機の旅客機が突っ込んだ世界貿易センタービルでは、激突部分より10階以上下の部分で何度も閃光が見えたことから、旅客機の激突寸前に「ビルが内部から爆破された」との陰謀説が根強い。さらに、旅客機がミサイル(?)を打ち込んだ説もある。

▼ 米CNNが当日の映像再現 ▼

 また国防総省にも旅客機が突っ込んだが、被害が小さいことから、旅客機でなく、「ミサイル攻撃」説が消えない。


  そして時間はかかったが、ベトナム戦争同様、米国兵の死者数が増加するに連れて、米国世論も遅まきながら自分たちが支持したブッシュによるイラク戦争がとんでもない泥沼の侵略戦争であることに気づき始めた。

 以下の米国CNNの世論調査でも、イラク戦争反対が過去最大となっている。反対は61%とイラク開戦以来最高を記録した、とある。ブッシュを支持しないも57%となっている。この間、以下に多くの屍、人柱がたったことか、と途方にくれる。

 

イラク戦争反対、過去最高に 米世論調査

2006.08.22 Web posted at:  12:02  JST- CNN

 ワシントン(CNN) イラク戦争への反対意見が米国で過去最高を記録したことが、最新の世論調査の結果で明らかになった。調査は18日─20日、成人1033人を対象に、オピニオン・リサーチ社がCNNの委託で実施。その結果、イラク戦争に「賛成」は35%にとどまる一方、「反対」は61%と、イラク開戦以来最高を記録した。

 また、ブッシュ米大統領について「強い指導者」であるとの意見は51%と辛くも過半数に達したものの、回答者の間には「誠実さに欠ける」「国民と価値観を共有していない」(ともに54%)、「信頼感が持てない」(58%)など批判的な見解が目立った。また、米国民が関心を持つ問題について大統領の見解に「賛成しない」は57%にのぼった。

 ブッシュ米大統領を「支持する」は42%、「支持しない」は57%で、今月2日─3日の前回調査とほぼ同じ。支持率が37%と過去最低だった6月14日─15日の調査からはやや改善した。

 米議会選挙が今日実施された場合にどの政党に投票するかとの質問では、民主党が52%、共和党が43%と、民主党がリードした。

 ブッシュ米大統領本人は21日の記者会見で、政策決定の際に世論調査の支持率を考慮しないとコメントした。


 ここで言えることは、「悪の枢軸」は米国ブッシュ政権そのものであることだ。

 つい最近(9月21日)、ニューヨークの国連本部で開催された各国首脳の演説のなかで、今や反米を旗幟鮮明にし、中米、南米、さらには発展途上国の圧倒的多くから支持されているベネズエラのチャベス大統領が、すばらしい演説を行った。

 ※チャベス大統領の国連大演説全文(2006年演説全容)         チャベス大統領の国連大演説全文(2005年) 

 演説のなかでチャベス大統領は、「ブッシュは悪魔だ」、堂々と言い放った。

 まさにそうだ。2001年9月11日以降、米国は悪魔となり、アフガン、イラクだけでなく、世界中をめちゃくちゃにしてきたのである。まさに、ふざけんじゃねぇだ。

 米英の国々の人々を含め 全世界のひとびとは、ここいらで目を覚まそうではないか!