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半分は人災

御嶽山大惨事の原因と遠因を考える

青山貞一 Teiichi Aoyama

October 24 ,2014
Alternative Media E-wave Tokyo
無断転載禁

 2014年10月24日、DNA鑑定で57人目の死亡者が確認された。9月27日、長野県と岐阜県にまたがる御嶽山(木曽御嶽山)の火口噴火で死亡が確認された人数である。

 独立系メディア E-wave Tokyoでは、当初から御嶽山火口噴火による災害は、半分は人災であると指摘してきた。

 10月24日夜のNHKニュース・ウォッチ・ナイン(NHK New Watch 9)は、御嶽山で亡くなられた一人っ子の息子さんの遺品が帰宅した件を放映していた。遺品はリュックとその中身であった。リュックもカメラなどの遺品も、殆どというか全くと言って良いほど無傷だった。カメラには御岳山頂で仲間と一緒に撮影した写真が残っていた。

 一方、両親が息子さんに御嶽山の麓で遺体確認で会った際、息子さんには噴石による傷跡があちこちにあったと述べている。

 これは何を物語るのだろうか?

 NHKニュースウォッチナインのなかでも述べられていたが、これはリュックがどこかに置かれており、息子さんは火口噴火により、リュックを残して噴煙、噴石を逃れるためにその場を離れたために多くの噴石が直撃し亡くなられたことを意味している。

 私が独立系メディア E-wave Tokyoで御嶽山火口噴火による災害は、半分は人災であると指摘してきたのは、以下の理由からである。


(1)噴火警報レベルが1であったこと 

  気象庁や火山噴火予知連の学者、それに長野県、岐阜県は、2014年9月27日の御嶽山についての噴火警報レベルを1としていた。これがかくも多くの死亡者を出した最大の原因である。

 気象庁や火山噴火予知連の学者らは、噴火直後から「想定外」を繰り返して述べた。もとより、火山噴火予知を数10年調査研究している気象庁や学者らが「想定外」を繰り返して述べたことは、自己保身に過ぎずいかなる理由があろうとも、「不作為」であり、「過失」であると思える。

 噴火が水蒸気型噴火であるかマグマ型噴火であるかなどを想定外の主な理由としていたが、火山学の噴火類型の基本はこの2つあるいはせいぜい3類型である。そのうちのひとつを想定外とすること自体、調査や研究者の見識、資質を疑われても仕方が無いことである。

 これはまさに3.11の地震、津波により東京電力福島第一原発事故発生時に、東電、学者、国などが「想定外」を繰り返して述べたことと酷似している。とりわけ数十年間にわたり、それしか調査研究していないような学者らが「想定外」を繰り返して述べたことは保身、責任逃れ以外の何物でも無い。

 しかも、いずれの関係当事者は、テレビや新聞で見る限り、「ご冥福をお祈りします」さえ述べていない。


(2)長野県が設置した2つの地震計が故障・置き去りにされていたこと

参考 ◆青山貞一:信じられない! 肝心な地点の地震計、昨夏から故障放置
参考 ◆青山貞一:頂上から2〜3kmの地震計は明確に地震回数を記録していた
参考 ◆青山貞一監修:火山の噴火・地震・観測の基礎情報

 これは(1)と密接に関連することだと思えるが、当初朝日新聞、その後毎日新聞などが長野県が火口付近と少し離れたところに設置していた地震計が昨年以来故障しているにもかかわらず、そのまま置き去りにしていたことを報じた。

 下は朝日新聞の記事である。

◆御嶽山頂の地震計、昨夏から故障 噴火時、観測できず(朝日新聞)
http://digital.asahi.com/articles/ASG9Y76JCG9YULBJ01X.html
熊井洋美 2014年9月30日15時02分

 御嶽山の山頂付近に長野県が設置した地震計が、昨年8月から故障で観測できない状態だったことが30日、わかった。老朽化で故障したが、火山観測で連携している名古屋大が秋にも山頂に新たに地震計の設置を準備していたため、県単独の更新を見合わせていた。

 気象庁火山課によると、御嶽山では1979年の有史以来初めての噴火を受け、88年に常時観測を開始。現在、同庁のほか長野、岐阜両県、名古屋大、防災科学技術研究所などが12カ所に地震計を設置、他にも傾斜計や空振計、衛星測位システム(GNSS)など複数の計器が備えられている。データは、気象庁に常時提供され、活動の監視に使われている。



 地震計のうち火口に最も近いのが、長野県が管理する「御嶽山頂」観測点だ。県砂防課によると、84年の長野県西部地震による土砂災害を受けて、土砂災害を防ぐ目的で97〜00年度に山頂を含めた3カ所に地震計を設置。補修を繰り返して使ってきたが、昨年6〜8月、うち山頂を含む2カ所が故障した。

 山頂は、寒暖差が激しく、雷などの被害にも遭い、一般的に機器の維持管理は難しいという。

 1年以上も新しい地震計が設置されなかった理由について、県砂防課は「連携する名古屋大と協議を続けていた」と話す。故障した地震計のうち、入山規制区域外にある1カ所は、名大と協力して、10月上旬にも設置が完了する見込みという。

 御嶽山の観測データは、気象庁が24時間態勢で監視している。火山課の担当者は「山頂の地震計が観測できていれば、いくぶん精密に変化がわかったかもしれないが、噴火警戒レベルを上げることができた可能性は低い」と話している。

 研究者からは「山頂の地震計があれば、もう少し早い段階で噴火の予兆がつかめたかもしれない」という声があがる一方、「故障の放置は好ましくはないが、大切なのは監視にあたる職員がデータを読み取る力を向上させることだ」と指摘する。(熊井洋美)
 
 山頂は、寒暖差が激しく、雷などの被害にも遭い、一般的に機器の維持管理は難しいなどと、まさに言い訳を関係者が述べているが、これなど論外である。いざというときのために、またその予兆を知るために設置している地震計が故障し、一週間、二週間ならまだしも1年1ヶ月以上も放置されていたことは、ことの本質をまったく理解、認識していないと言われても仕方あるまい。

 (1)で指摘したような関係者なので、果たして長野県の地震計2つが健在だった場合でも、果たして事故以前に噴火警報レベルを2ないし3にしていたかどうかは、疑わしい。

 しかし、故障で1年間以上放置されていた地震計は火口に最も近いところに設置されていたものである。もし、この地震計が正常に稼働し、データを関係各所に送っていたとしたら、上述のように噴火警報レベルを2ないし3にしていたかも知れないことを考えると、これは明らかに行政(長野県)による不作為であり、過失であろう。

 ちなみに 下のグラフは気象庁の地震計などによる御嶽山の1日単位の地震回数である。


平成26年 No.40 週間火山概況(平成26年9月26日〜10月2日)における
御嶽山の1日単位の地震回数
出典:気象庁


(3)シェルターが設置されていなかったこと

参考 ◆青山貞一:御嶽山になかった噴石シェルター

 インドネシア、アイスランドとともに日本ほどの火山噴火大国は、世界中にない。にもかかわらず、日本では誰もが登山を楽しむ現存する100カ所以上の火山に、いざ噴火というときのためのシェルター(避難小屋)の設置が義務づけられていない。

 以下は、2014年10月5日の共同通信の記事である。何と、日本で噴石シェルターがあるのは草津白根山(群馬・長野)、浅間山(群馬・長野)、阿蘇山(熊本)など10火山にとどまっていることが分かったとある。

◆噴石シェルター、10火山のみ 自治体「費用負担重い」

 火山が噴火した際、飛んでくる噴石から登山者の身を守る避難壕(シェルター)を設置している国内の活火山は、気象庁の常時監視対象47火山のうち、草津白根山(群馬・長野)、浅間山(群馬・長野)、阿蘇山(熊本)など10火山にとどまっていることが5日、共同通信の調べで分かった。

 噴火した御嶽山(長野・岐阜、3067メートル)にシェルターはなく、死亡した人の多くが、噴石が当たったことによる「損傷死」だった。

 専門家は「シェルターは有毒ガスや溶岩流への効果は低いが、噴石から一時的に身を守るには有効」と指摘。一方、自治体からは「設置、維持の費用負担は重い」との声もある。

共同通信・中日新聞 2014年10月5日 18時27分

 私はたまたま別荘が群馬県の浅間高原にあり、上記記事にある草津白根山(群馬・長野)、浅間山(群馬・長野)を登山しており、実際にシェルターの存在を確認している。


浅間山麓の鬼押し出しにある火山爆発時の一時避難小屋、シェルター  
撮影:青山貞一 Nikon Coolpix S8 2014年7月16日


浅間山系の黒斑岳の槍ノ鞘近くにあったシェルター
撮影:青山貞一 Nikon Cool Pix S10

 しかし、草津白根山(群馬・長野)同様、誰でも比較的容易に火口まで登れる御嶽山には、シェルターがまったくなかったという。

 たとえば、100以上ある日本の火山には、学術調査などの目的以外、国民は登山を許さないというのであればまだしも、富士山を含め日本の火山には、年間膨大な観光客・登山者が無防備に山に登っているのである。

 いうまでもなく、シェルターは最後の砦ではあるが、もしそれなりの数のシェターが設置されていれば、生き残れた登山者は多数いたはずである。


(4)気象情報の提供がなく避難方向が分からないこと

 御嶽山では、二酸化硫黄などの有毒ガスではなく噴石の直撃による損傷が死亡原因であるが、大噴火が起きたとき風向、風速、地形との関係で噴煙のプリュームがどちらの方向に流れるかという情報提供も皆無に近い。


出典:環境総合研究所(東京都目黒区)

 スマホ大流行の時代、もし、この種の情報がリアルタイムで登山者に提供されれば、多くの登山者の命が救われたはずである。地形、気象を考慮したこの種の情報提供は、現在の3次元流体シミュレーション技術で十分可能なはずである。

 日本では現在、原子力発電所の再稼働が大きな課題となっている。しかし、福島第一原発事故後の国、自治体はじめ学者らの対応を見れば分かるように、防災計画の策定はじめ訓練が自治体に丸投げとなっており、なんら専門的な立場からの審査やチェックが行われていない。まともにおこなわれているとは思えない。 

 一つは原発事故が起きたとき風向、風速、地形との関係で噴煙のプリュームがどちらの方向に流れるかという情報提供も計画書にもパンフレットにも皆無である。一方、現地の住民ならどうみても非現実的と考える避難ルートをコンサルタントが行ったという交通シミュレーション結果を計画書に書いているものもある。

 これと同じことが火山噴火時についても妥当する。

 繰り返すが世は高機能のスマホ時代、最低限、各火山周辺の比較的詳細な風向風速情報がリアルタイムで常時提供されていれば、そしてそれなりの事前学習があれば、多くの登山者の命が救われることになる。


(5)マスコミの対応が偏向していること

 マスコミの対応についても一言したい。NHKは9月27日の御嶽山火山大噴火による事故が起きる1、2週間前、NHKスペシャルで巨大災害を特集し火山噴火の原因、原理をテーマとしていた。このときのメイン・ゲストは、気象庁の火山噴火予知連絡会(会長=藤井敏嗣・東京大名誉教授)であった。


出典:NHKスペシャル 巨大災害


出典:NHKスペシャル 巨大災害

 同Nスペでは火山爆発に関してマグマ噴火ばかりを扱い、水蒸気噴火を扱わなかったという重大な問題もある。しかし、もっと重要なコトは、NHKはこともあろうか、事故後も、気象庁の火山噴火予知連絡会会長の藤井氏を使い続けたのである。水蒸気爆発は「想定外」、「対象外」という趣旨の発言を藤井氏は繰り返し述べている。

 上述のように、火山噴火だけでなく地震などについても、気象庁の予知連は、権威主義やいわばセクト主義の延長にあり、会長以外の他の言説、理論、実績などを一切無視する傾向がある。

 NHKだけでなくメディアは、複数の言説・理論がある分野では、それぞれの主張や言い分を視聴者に提供する義務を負っている。公共放送のNHKは放送法によりそれを義務づけられている(以下参照)。

放送法
(目的)
第一条  この法律は、次に掲げる原則に従つて、放送を公共の福祉に適合するように規律し、その健全な発達を図ることを目的とする。
一  放送が国民に最大限に普及されて、その効用をもたらすことを保障すること。
二  放送の不偏不党、真実及び自律を保障することによつて、放送による表現の自由を確保すること。
三  放送に携わる者の職責を明らかにすることによつて、放送が健全な民主主義の発達に資するようにすること。


第二章 放送番組の編集等に関する通則
(放送番組編集の自由)
第三条  放送番組は、法律に定める権限に基づく場合でなければ、何人からも干渉され、又は規律されることがない。
(国内放送等の放送番組の編集等)
第四条  放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一  公安及び善良な風俗を害しないこと。
二  政治的に公平であること。
三  報道は事実をまげないですること。
四  意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

 その意味で今回の御嶽山大噴火では、藤井会長やその配下にある気象庁の情報、すなわち結果として噴火警報レベルを1とし続けた会長や気象庁の言い分しか視聴者に提供しなかったことは極めて問題があると思う。

 一方、夕刊紙など大メディア以外は、以下にあるようにさまざまな情報を多角的に読者に提供していた。

参考 ★「我々のレベルそんなもの」…“看板倒れ”噴火予知連の素性日刊ゲンダイ 
参考 ★御嶽山と大違い 犠牲者ゼロだった有珠山噴火の「対応」日刊ゲンダイ
参考 ★北大名誉教授が気象庁の対応を批判「明らかな前兆があった」 御嶽山噴火
参考 ★気象庁HPに予兆 予知連はアテならず「危ない山」見抜き方 日刊ゲンダイ


おわりに

 最後に、火山大国日本の防災と噴火警報の情報は、お粗末そのものである。同時に、事故後の対応もきわめて保身的であり、今後、日本の100以上ある火山への具体的対応もほとんど見えないままである。その背景には、当該分野の研究が限られた者、組織で行われており、十分なオープンな議論がなされていないことが問題である。

 これは原子力問題での「原子力村」に類する「気象村」、「防災村」、「予知連村」などがああることに関連している。

 最後に、2012年、火山噴火ではないが地震予知に関連し、専門家ら7人が過失致死などの罪に問われている裁判で、イタリアのラクイラ地方裁判所は被告側の過失を認め、全員に禁錮6年(検察側の求刑は4年)及び公職からの永久追放が言い渡されたことを改めて紹介しておきたい。

 以下はそれに関連する記事概要である。何とか村の住民は肝に銘ずる必要があろう!

2012/10/25 BY CELA0709
地震予知で科学者らに有罪判決(イタリア) 概要
 3年前にイタリア中部ラクイラ(L’Aquila)で起きた地震を巡って、地震の発生前に国の委員会(高リスク予知予防委員会)が安全宣言とも受け止められる情報を流し被害を拡大させたとして、専門家ら7人が過失致死などの罪に問われている裁判で、10月22日、イタリアのラクイラ地方裁判所は被告側の過失を認め、全員に禁錮6年(検察側の求刑は4年)及び公職からの永久追放が言い渡された。

NHK ドキュメンタリーWAVE「訴えられた科学者たち 〜イタリア 地震予知の波紋〜」概要
 地震が発生したのは、2009年4月6日午前3時32分、マグニチュードは6.3で、ラクイラとその周辺の村落は中世の教会が倒壊するなどの被害を受け、約12万人が被災し、死者は309人にのぼった。数カ月前から、一帯では弱い群発地震が続き、市民に不安が広がっていた。ラクイラでは、1349年, 1461年、1703年にも大規模地震が発生していた。群発地震のさなか、ある民間の物理学者が、地中からのラドン排出量を根拠に「大地震がくる」とネットで発表したため、市民の不安は大きくなっていた。

朝日新聞2012年10月24日 概要
 政府の防災局が、国立地球物理学火山学研究所のエンツォ・ボスキ(Enzo Boschi)所長ら高名な科学者をラクイラに集めて先の委員会(高リスク予知予防委員会)を開催したという。委員会が開催されたのは、2009年3月31日で、大規模地震が発生する1週間前だった。そもそもの開催目的からして、パニックの沈静化をねらったものだったようだ。

 なお、2014年10月27日の読売新聞に以下の記事が掲載された。やはり御嶽山の大惨事は半分は人災である!!

1979年噴火後「危険」指摘…地元に報告書届かず(読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/national/20141027-OYT1T50076.html?from=ytop_main1
 2014年10月27日 14時38分

 噴火犠牲者の大半が噴石による損傷死と判明した御嶽山(おんたけさん)(長野・岐阜県境、3067メートル)で、1979年の噴火直後、国立防災科学技術センター(現・防災科学技術研究所)が現地調査を行い、火山地域の観光地化を憂慮してシェルター設置など登山者の安全対策を求める報告書を作成していたことがわかった。

 当時は登山シーズン後で死者は出なかったが、シーズン中なら被害が拡大し、高山で救助活動も困難になるなどと今回の事態を想定した内容。専門家の提言が生かされなかったことを悔やむ声もある。

 70年代後半は、有珠山、阿蘇山、御嶽山と続いた噴火で、噴石や土石流の危険性が認識された時期だった。同センターは防災技術の基礎研究が主な業務で、御嶽山噴火1週間後の79年11月、研究者4人を現地に派遣。聞き取りや発表資料の分析を行い、80年3月に報告書をまとめた。

 報告書は、登山シーズン後の噴火だったため、1人軽傷で済んだとする一方、火山地域の3000メートル級の高山で避暑地やスキー場として利用が進んでいる状況について「被災の可能性が高まり、防災の見地から問題だ」と指摘した。

 さらに、「もし(噴火が)登山シーズンであったならば、(深刻な)人的被害も生じ、高山であるために救助活動は非常な困難に遭遇した」と言及。▽開発や土地利用の規制▽建造物の構造基準の設定▽シェルターや緊急避難設備の整備――などの検討を求めた。

 「火山地域の利用と防災は相矛盾するが、人命を第一とした開発と防災体制の整備が肝要だ」。報告書はそう訴えたが、現場で防災を担う地元自治体には届いていなかった。



<資料>
御嶽山噴火による山頂及びその付近における心肺停止者数及び死亡者数の推計値 
@心肺
停止者数
うち新規
発見者数
A死亡
確認者数
うち新規
死亡確認
@+A
合計数
捜索・搬出
打切時刻
B行方不明者
概数
2014年9月27日                        
2014年9月27日 31人           31人 午後2時?   
2014年9月28日 27人     4人 4人 31人 午後2時?   
2014年9月29日 24人 5人 12人 8人 36人 午後2時?   
2014年9月30日 24人   0人   12人   0人  36人  終日中止   
2014年10月1日  0人  11人 47人 35人 47人 午後3時半   
2014年10月2日  0人  0人 47人 0人 47人 終日中止  
2014年10月3日  0人  0人 47人 0人 47人 終日中止
2014年10月4日  0人  0人 51人 4人 51人
2014年10月7日  0人  0人 54人 3人 54人 午後2時?
2014年10月8日  0人  0人 55人 1人 55人 夕方
2014年10月10日  0人  0人 55人 0人 55人 夕方
2014年10月11日  0人  0人 56人 1人 56人 夕方
2014年10月12日  0人  0人 56人 0人 56人 台風
2014年10月13日  0人  0人 56人 0人 56人 台風
2014年10月23日  0人  0人 57人 1人 57人 台風 残り6人?
出典:独立系メディア E-wave Tokyoが集計